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こんにちは。MRとして日々医師や薬剤師の方々と話しながら、現場で感じる処方トレンドをデータで検証したくてNDBオープンデータを分析しています。

今回は前回に引き続き、厚生労働省が公開しているNDB（ナショナルデータベース）オープンデータを使い、2021年度〜2023年度の3年間にわたる処方動向を時系列で分析しました。内服薬・外用薬それぞれについて、処方数量の推移・薬効カテゴリ別トレンド・ジェネリック比率・都道府県別の地域差まで幅広く見ていきます。

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分析に使ったデータ

• データ：NDBオープンデータ（厚生労働省）
• 対象期間：2021年度（2021/04〜2022/03）、2022年度、2023年度
• 対象：内服薬（外来・院外）／外用薬（外来・院内）
• 集計項目：薬品名・薬効分類・後発品区分・都道府県別処方数量

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① 処方数量トップ10薬の3年間推移

まず内服薬全体で処方数量が多い薬品を確認し、3年間の推移を見てみました。

[グラフ：01_top10薬_推移.png]

最も目を引いたのがエンシュア・Hの急増（+81.8%）です。2021年度から2023年度にかけて約1.8倍に伸びており、2023年度には処方数量トップに躍り出ています。一方で同じ経腸栄養剤であるエンシュア・リキッドは-50.0%と激減しており、同一ブランド内での製剤切り替えが進んでいることがわかります。

MRとして現場を見ていると、半固形タイプへの切り替えは胃ろう患者の管理負担軽減や逆流リスク低減という観点から、医師・栄養士からの支持が高まっていると感じています。データがその流れを裏付けている形です。

またミヤBM錠（+38.5%）・レバミピド錠（+22.1%）など腸管保護系の薬も増加しており、抗生剤使用後の腸内環境ケアや、長期内服患者の胃粘膜保護への意識が高まっている可能性があります。

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② 薬効カテゴリ別トレンド

[グラフ：02_薬効カテゴリ_トレンド.png]

薬効カテゴリで見ると、増加率トップは抗ウイルス剤（+114.7%）でした。2021〜2023年はコロナ関連治療薬の普及時期と重なっており、抗ウイルス薬の処方が急拡大したことが反映されています。続いて鎮咳剤（+94.4%）も大幅増。感染症後の遷延性咳嗽への対応が増えたことが背景にありそうです。

また精神神経用剤（+69.0%）・血圧降下剤（+53.4%）・アレルギー用薬（+51.1%）と、いわゆる生活習慣病・慢性疾患領域の処方が軒並み伸びています。高齢化の進行とコロナ禍での受診行動の変化（巣ごもりによる運動不足・ストレス増加）が影響しているのではないかと考えています。

一方で減少が大きかったのはX線造影剤（-70.9%）・末梢神経系用薬（-45.6%）。これらは入院・処置に付随する薬剤が多く、コロナ禍での入院抑制や検査件数の減少が影響していると推測されます。

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③ ジェネリック（後発品）比率の推移

[グラフ：03_ジェネリック比率_推移.png]

種別	2021年度	2022年度	2023年度	変化
内服薬	36.7%	38.5%	39.3%	+2.7pt
外用薬	33.8%	36.0%	35.9%	+2.1pt

内服薬のジェネリック比率は3年連続で上昇し、2023年度には39.3%に達しました。政府目標である「後発品使用割合80%以上」（数量ベース）と比較すると、このNDBデータは処方数量ベースのため単純比較はできませんが、着実に後発品シフトが進んでいることは確かです。

外用薬は2022年度に36.0%まで上昇したものの、2023年度はほぼ横ばいでした。外用薬は剤形・使用感のこだわりが強く、先発品を希望する患者・医師が一定数いることも影響しているかもしれません。現場でも「塗り心地が違う」という声を聞くことがあります。

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④ 都道府県別の地域差

[グラフ：07_都道府県別_ヒートマップ.png]

都道府県別に処方数量を見ると、東京都・神奈川県・大阪府・愛知県といった大都市圏が処方数量の上位を占めています。これは人口規模の大きさをそのまま反映している部分が大きいです。

一方、GE比率の都道府県ランキングでは処方数量の順位と必ずしも一致しない点が興味深いです。地域によって医師や薬局のジェネリック推進姿勢・患者の意識・地域の薬局チェーンの方針などが異なることが影響していると考えられます。

[グラフ：06_都道府県別_GE比率.png]

変化率の地域差（05のグラフ）を見ると、処方数量の増加率は都市部・地方問わずばらつきがあり、特定の地域で急増しているケースも見られます。こうした地域差の背景には、地域の医療資源や疾患構造の違いが隠れている可能性があり、MRとして担当エリアの分析に活用できそうです。

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MR視点でのまとめと考察

今回の分析を通じて、改めてデータが現場の肌感覚と一致していると感じました。経腸栄養剤の製剤切り替え、感染症対応薬の急増、慢性疾患領域の底堅い伸び——どれも日々の医師・薬剤師との会話の中で感じていたことです。

MRとしてNDBデータを活用することで、「なんとなく処方が増えている気がする」を定量的に示すことができます。担当先の先生に「実は全国的にこういうトレンドがあります」と話すための裏付けとして、今後も活用していきたいと思います。

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今後やりたいこと

• 人口補正した都道府県別分析（人口10万人あたりの処方数）
• 特定の疾患領域に絞った深掘り分析
• 薬価データを掛け合わせた医療費インパクトの試算

引き続きNDBデータを使った分析を続けていきます。ご意見・ご感想があればコメントやSNSで教えてください。

はじめに

こんにちは。かひやといいます。現役MR（医薬情報担当者）をしながら、データサイエンティストへの転職を目指して勉強中の筆者です。

今回は、厚生労働省が公開しているNDBオープンデータ（第10回・FY2023）を使って、外用薬市場の都道府県別処方動向とジェネリック医薬品（GE）比率を分析してみました。

「NDBって何？」という方もいると思うので、簡単に説明すると

NDB（National Databaseとは、日本全国のレセプト情報（保険請求データ）をまとめた厚生労働省のデータベースです。そのうち一般に公開されている集計データが「NDBオープンデータ」で、誰でも無料でダウンロード・利用できます。

MRとして日々医師や薬剤師と話していると、「この地域はこの薬が多い気がする」とか「GEへの切り替えが進んでいない印象」といった肌感覚を持つことがあります。今回はそれをデータで検証してみました。

分析にはPythonとClaude Codeを活用しています。

分析内容

–データ：NDBオープンデータ 第10回（FY2021〜FY2023の3年分）

– 対象：外用薬

– 分析軸：都道府県別の処方数推移・後発品比率（GE率）

①都道府県別 処方数ヒートマップ

処方数を都道府県別に見ると、大阪府がトップ（2023年度：368万件）で、愛知県・東京都が続きます。

内服薬では東京が1位になることが多いのですが、外用薬では大阪がトップというのは興味深い結果です。

全県で処方数は増加傾向にあり、外用薬市場全体が拡大していることがわかります。アトピー性皮膚炎治療薬の新薬上市が相次いでいることも背景にあると考えられます。

MR視点の考察

処方数の多い上位県（大阪・愛知・東京・埼玉・兵庫）は、単純に人口規模と比例している部分が大きいです。一方で、人口規模の割に処方数が多い県・少ない県を見ると、地域の医療機関の密度や皮膚科専門医の分布が影響していると考えられます。

②都道府県別 GE率ヒートマップ

こちらが今回の分析で一番面白かった結果です。

外用薬のGE率は全国的に低いという印象を持っていましたが、データでも確認されました。

2021年度 | 2022年度 | 2023年度

最高（沖縄県） | 41.9% | 45.5% | 46.7% |

最低（高知県） | 24.0% | 27.1% | 28.4% |

東京都 | 30.2% | 31.7% | 31.1% |

大阪府 | 31.9% | 33.2% | 33.5% |

最高の沖縄県でも46.7%、最低の高知県は28.4%と、約18ポイントの地域格差があります。

注目：内服薬と外用薬でGE率のランキングが逆転する

ここで面白い現象がありました。

内服薬のGE率を見ると、高知県が全国1位（48.6%）でした。ところが外用薬になると、高知県が最下位（28.4%）に転落します。

逆に内服薬でGE率が低かった都市部（東京・大阪・神奈川）は、外用薬でも同様に低い水準です。

MR視点の考察

なぜ外用薬はGE率が低いのか？

いくつか理由が考えられます。

まず、外用薬は剤形・基剤の違いが処方選択に直結するという特性があります。同じ有効成分でも、クリームかローションか軟膏かによって使用感が大きく異なり、患者満足度に影響します。先発品とGEで基剤が異なるケースもあり、医師が「先発品でないと困る」と判断するケースが内服薬より多いと考えられます。

次に、GEへの切り替えが患者から見えやすいという点があります。内服薬は錠剤の見た目が変わる程度ですが、外用薬は「いつもと違うチューブが来た」と患者が気づきやすく、違和感を訴えるケースも現場では見られます。

高知県の逆転現象については、地域の薬局や医師のGE推進方針・意識の違いが、薬効群によって異なる可能性があります。内服薬は積極的にGEを選択しているが、外用薬については先発品への信頼が根強い、という傾向が高知では特に顕著なのかもしれません。

まとめ

今回の分析で見えてきたこと：

1. 外用薬の処方数は全県で増加傾向——市場全体が拡大している

2. 外用薬のGE率は内服薬より全体的に低い——剤形・基剤へのこだわりが背景にある可能性

3. 内服薬と外用薬でGE率のランキングが大きく逆転する県がある——薬効群によってGE推進の浸透度が異なる

NDBは約2年のラグがあるため最新情報ではありませんが、市場全体の構造的な傾向を把握するには十分活用できるデータです。

今後やりたいこと

– 外用薬の薬効群別（ステロイド系・非ステロイド系・新薬など）の詳細分析

– モイゼルトなど新薬上市前後の処方動向の変化

– 機械学習を使った処方数の予測モデル構築

次回の記事もお楽しみに！

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分析に使用したコード・データはGitHubで公開予定です。

データ出典：厚生労働省「第10回NDBオープンデータ」（令和5年度）

こんばんは。

かひやといいます。

データサイエンスに触れてその魅力にZOKKONです。

データサイエンティストの卵が様々なテーマを調査・分析します。